[導入事例] 京急建設株式会社

日本マイクロソフト株式会社（本社：東京都港区）は、京急建設株式会社(以下、京急建設) が、情報共有基盤をOffice 365に一新したことを発表します。これによりOffice 2003 のサポート終了への対応を実現し、 Office 365 ProPlus の自動アップデートにより最新バージョンを常に利用できる環境を整えています。

　京急電鉄グループの総合建設会社である京急建設は、京浜急行電鉄株式会社および京急電鉄グループはもちろん、京急沿線や首都圏近郊の官公庁、鉄道事業者、民間企業などをお客様として、軌道工事部門を持つ総合建設会社です。同社では、複数の現場や事務所が存在し、短期の事務所や事務所外で働く社員とのコミュニケーションや情報共有をスムーズに行うことが1つの課題となっていました。社内の要望に応え、業務をよりスムーズに行うことを考え、クラウドサービスである Office 365の採用に至りました。Office 365に含まれる最新の Officeアプリケーション、Office 365 ProPlusを活用し、インターネット経由のインストール方法、クイック実行で最新のOfficeをすばやく展開し、社内の Office のバージョンを統一すると共に、Office 365 ProPlusの自動アップデートを活用し、最新のバージョンを常に利用できる環境を整え、少人数の情報システム部門でも管理負荷を低減した運用を実現しています。

　「メールやグループウェアを新しくするにあたっては、IT 関連の規定の遵守、導入/運用コストの削減、社員のニーズの反映の3つがポイントとなりました。さまざまなソフトウェアやクラウドサービスを検討した結果、Office 365が最適と考えて導入しています。また、Windows XP や Office 2003のサポート終了にも対応するためにPC を入れ替え、Office 365 ProPlusによりインターネット経由で最新バージョンのOfficeアプリケーションを全社員に素早く展開することができました」 京急建設株式会社 経営管理本部 経営計画部 係長 西村 裕之 氏

　本件の詳細は下記のWebサイトを参照ください。

 http://www.microsoft.com/ja-jp/casestudies/keikyu-kensetsu.aspx

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マイクロソフトに関する詳細な情報は、下記マイクロソフトWebサイトを通じて入手できます。

日本マイクロソフト株式会社 Webサイト http://www.microsoft.com/japan/
マイクロソフトコーポレーション Webサイト http://www.microsoft.com/

* Microsoft、Office 365、およびWindowsは、米国 Microsoft Corporation の米国及びその他の国における登録商標または商標です。
* Windowsの正式名称は、Microsoft Windows Operating System です。
* その他、記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。