[2013年11月14日]
NECフィールディング株式会社様が、SAP ERP / CRM のパフォーマンス向上のためSQL Server SSD Applianceを採用
日本マイクロソフト（本社：東京都港区、代表執行役 社長：樋口 泰行、以下 日本マイクロソフト）は、アビームコンサルティング株式会社、日本アイ・ビー・エム株式会社、日本電気株式会社、日本ヒューレット・パッカード株式会社、株式会社日立製作所、富士通株式会社、リアルテックジャパン株式会社の計７社とともに、「Microsoft SQL Server SSD Appliance」（以下、SQL Server SSD Appliance） をERPシステムに適用し、企業の基幹業務を適切なコストで高速化することを市場に訴求する「ERP on SQL Server SSD Applianceイニシアチブ」として協業することを発表します。また、本イニシアチブの事例として、NECフィールディング株式会社（以下、NECフィールディング）様のSAP ERPとCRMシステムのパフォーマンス向上のために、SQL Server SSD Applianceが採用されたことを発表します。
昨年12月のSQL Server SSD Appliance提供開始以降、高性能で安定したデータベースシステムを適切なコストで構築したいというニーズの高まりとともに、現在国内のハードウェア メーカー各社からソリューションが提供され幅広くお客様にご利用いただける環境が整っています。今回のイニシアチブは、SQL Server SSD Applianceの高速性と経済性を、ERPパッケージを用いた企業の基幹システム向けに提供することにより、ビジネスの根底を支えるシステムの大幅な処理速度の向上を図るものです。参加各社は独自の検証を実施し、マイクロソフトは協業各社とともにSQL Server SSD Applianceの市場への訴求と拡販を推進していきます。第一弾として今回は、SAPシステムの高速化の検証にとりくみ、参加各社は今までの構成と比べて３～４倍の速度を達成しています。
今回SQL Server SSD Applianceを導入したNECフィールディング様では、4月からの本格設計着手から7月中旬のカットオーバーという短期間で導入を行い、システムの切り替え作業も土日の2日間という非常に効率的なスケジュールで作業が進みました。SQL Server SSD Applianceは既存アプリケーションの改修を必要としないため短期間で確実性の高い移行が実現可能であり、結果として、業務の繁忙期でもシステムの高速化により安定したシステムの稼働を実現したうえに、数値としてはDB性能が100倍になったものもありました。
■SQL Server SSD Appliance について
SQL Server SSD Appliance は、すべてのデータ領域にフラッシュ メモリ ストレージを採用することで、瞬時にデータの読み書きを行うトランザクション処理にも、大量データを高速に読み取るデータウェアハウス処理にも対応できる、ビッグデータの利活用に最適な超高速データベース マシンです。各社が提供するハードウェア構成は、SQL Server 2012 Enterprise に最適化されているため、設計やチューニングを行うことなく、様々なワークロードに最適なパフォーマンスを提供できます。
従来、フラッシュ メモリ ストレージは、ハードディスクに比べて高速に読み書きできる半面、高価で初期導入コストがかかることが、採用の障壁になっていました。また、一般的なデータベース アプライアンス製品は、専用のハードウェア以外の組み合わせを選べないことから、非常に価格が高いという問題がありました。そこで日本マイクロソフトは、より多くのお客様に、高性能なデータベースでビッグデータを有効活用いただくために、SQL Server SSD Appliance を 9 社のパートナー企業とともに提供していきます。SQL Server SSD Appliance は、汎用性が高いハードウェアと SQL Server 2012 Enterprise を組み合わせることで、お客様の環境に適したモデルを低コストで導入できます。
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マイクロソフトに関する詳細な情報は、下記マイクロソフトWebサイトを通じて入手できます。
日本マイクロソフト株式会社 Webサイト http://www.microsoft.com/ja-jp/
マイクロソフトコーポレーション Webサイト http://www.microsoft.com/
*Microsoft、SQL Server は、米国 Microsoft Corporation の米国及びその他の国における登録商標または商標です。
*その他、記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
