日本マイクロソフト株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 社長：平野 拓也、以下「日本マイクロソフト」）は、三井物産株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：安永 竜夫、以下「三井物産」）が進める、多様な個のコミュニケーションを活性化させ、新しい価値を生み出すデジタルトランスフォーメーション戦略を、テクノロジの観点から支援することを発表します。
三井物産は、2020 年の新本社ビル完成も見据えて、デジタル技術を駆使した働き方改革とデジタルトランスフォーメーションに挑んでいます。「66 の国と地域で働く連結約 4 万 2000 人の多様な個が持っているアイデアや情報、技術、ビジネスパートナーを結びつけ、知的化学反応を生み、新しい価値を提供するビジネスを創出する。」という目標の実現に向けて、世界中の社員が場所や時間を問わず意見交換できるコミュニケーション基盤として、マイクロソフトのコラボレーションツール Teams や Yammer、情報共有スペース SharePoint Online などの Microsoft 365 製品や、パブリッククラウドプラットフォーム Microsoft Azure など、マイクロソフトのテクノロジを全面的に活用し、デジタルトランスフォーメーションを推進します。2018 年からは、徹底したペーパーレス化による会議のデジタル化を経営幹部主導で推し進め、資料作りや準備に費やしていた時間の効率化による攻めの時間拡大に積極的に取り組んでいます。
現在、マイクロソフトが支援している同社の主な取り組みは以下のとおりです。
- Microsoft 365 を活用したコミュニケーション基盤の進化
- 会議の効率化（Teams、SharePoint、OneDrive）
- ビジネスチャットを使ったコミュニケーションの迅速化（Teams）
- 関係会社とのフラットなコミュニケーションの活性化・円滑化（Yammer、SharePoint）
- SharePoint をデータプールとする情報検索性の向上
- 個人の生産性向上に紐づくツール活用（Forms によるアンケート等）
- 報告・申請の電子化（SharePoint、Flow 等）
- セキュリティの高度化
- Microsoft 365 製品を軸としたコミュニケーション基盤とセキュリティプラットフォームによる高度なトータルセキュリティ環境の実現
- 業務プラットフォームの高度化・クラウド化
- Exchange Online 化に向けたコンサルティング
- Windows 10、Intune 導入・バージョンアップ
- Surface Pro、Surface Hub 導入
- Azure AD の高度利活用
日本マイクロソフトは、今後も三井物産が進めるデジタルトランスフォーメーションを支援していきます。
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マイクロソフトに関する詳細な情報は、下記マイクロソフトWebサイトを通じて入手できます。
日本マイクロソフト株式会社 Webサイト http://www.microsoft.com/ja-jp/
マイクロソフトコーポレーション Webサイト http://www.microsoft.com/
* Microsoft、Yammer、SharePoint、Azure、OneDrive、Windows、Surface、Surface Hub は、米国 Microsoft Corporation の米国及びその他の国における登録商標または商標です。
* Microsoft 365は、Microsoft Corporationが提供するサービスの名称です。
* Windowsの正式名称は、Microsoft Windows Operating System です。
* その他、記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
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